シックハウスと換気に関する資料その1

下の資料は平成26-27年度厚生労働科学研究補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業によって作成された(化学的根拠に基づくシックハウス症候群に関する相談マニュアル(改定新版)の内容より引用したものです。

資料は(化学的根拠に基づくシックハウス症候群に関する相談マニュアル(改定新版)
平成26-27年度厚生労働科学研究補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業)より引用

上記の表は築6年以内の住宅における化学物質室内濃度指針値超過率を調べた(2010年)資料です。
注目すべきは札幌市の戸建て住宅での数値です。
ホルムアルデヒド濃度は厚労省の室内濃度指針の9.6倍、他の5都市平均2.74倍という高い濃度
アセトアルデヒド濃度室内濃度指針の23.1倍と高く、他の5都市平均約1.9倍という数値になっていることです。

シックハウスと換気に関する資料その2

札幌市とその他の地域における室内の化学物質濃度の比較

この資料からも札幌市の化学物質室内濃度8つの化学物質全てその他の都市の数値を上回っていることが分かります。
(資料は同じく上記資料)より引用

札幌市の化学物質室内濃度の高さから分かることとは?

それは気密性換気不足
上記の研究レポートでは「これは、北海道の寒冷地住宅の高気密性と換気不足が考えられます。
北海道のみならず全国の高気密住宅換気が不足すると室内の化学物質濃度が高くなることが考えられますので注意が必要です。」と記されています。
当然この調査の対象になっている住宅はフォースター表示の建材を使用して建てられたものです。
(フォースターの基準と告知が義務化されたのは平成15年(2003年)7月1日施行の「建築基準法改正」より)
まづ6年以内であって、フォースター表示の建材を使用して建てられた住宅内での化学物質濃度の高さからもフォースター表示と言うものの「安全度」の程度がお解り頂けると思います。
「「フォースター基準」の住宅でシックハウスになった。」
「「フォースター表示」の材料でリフォームしてシックハウスになった」
「フォースター表示の家具を買って配達してもらってすぐに子供に蕁麻疹が出た」
等と言う事が起こることには共通する原因、理由があります。

シックハウス症候群発生の理由フォースターの関係

理由、原因としては
1:フォースター表示の建材、資材で作った家や家具などを「安全、安心」として宣伝する提供者の問題
2:それを無批判に受け入れ、信じて安心して住む、家に入れて使用する人たちを生み出している問題
があります。
それは平成15年、2003年7月より施行された建築基準法内容を少し詳しく見ればわかります。
建築基準法改正の20条の七(居室を有する建築物の建築材料についてのホルムアルデヒドに関する技術的基準)
を表にまとめると
名称 マーク 放散速度の基準 特徴 規制内容
告示対象外 不要 圧倒的に少ない   全ての制限なし
規制対象外 F☆☆☆☆ 5μg/㎡h以下 第2種や第3種に比べてホルムアルデヒド
放散量少ない
使用面積制限なし
換気回数0.5回/h以上の場合
第3種ホルムアルデヒド発散建材 F☆☆☆ 20μg/㎡h以下5μg/㎡h超 ホルムアルデヒド放散量比較的少ない、
旧来のFc0,E0相当
床面積の2倍以内
第2種ホルムアルデヒド発散建材 F☆☆ 120μg/㎡h以下
20μg/㎡h超
ホルムアルデヒド放散量が多い、旧来の
Fc1,E1相当
約床面積0.3倍以内
第1種ホルムアルデヒド発散建材 F☆ 120μg/㎡h超 ホルムアルデヒド放散量が最も多い、旧来のFc2,E2,無等級等
 
使用禁止
         
建築基準法改正の20条の八(居室を有する建築物の換気設備についてのホルムアルデヒドに関する記述的基準)
の要約では
第二十条の八「換気設備についてホルムアルデヒドに関する法第二十八条の二第三号の政令で定める技術基準は次のとおりとする」として
一 居室には、次のいずれかに適合する構造の換気設備を設けること。
(1)有効換気量(立方メートル毎時で表した量)が住宅等の居室にあっては0.5その他の居室にあっては0.3
(2)一つの機械換気設備が二以上の居室に係る場合にあっては、当該換気設備の有効換気量が、当該二以上の居室のそれぞれの必要
   有効換気量の合計以上であること。
(3)(1)及び(2)に掲げるもののほか、ホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障が無いようにするために必要な換気を確保することが出来るものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものであること。

:フォースター建材の使用面積の制限をなくすことは機械換気による必要換気が一体となったもの
即ちフォースター建材については使用面積の制限は設けないことの必要条件として「ホルムアルデヒドの発散による衛生上の支障が無いようにするために必要な喚起を確保することが出来るものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いる